DX(デジタルトランスフォーメーション)の意味とは?
メリットと導入ステップについて解説

DX(デジタルトランスフォーメーション)の意味とは?メリットと導入ステップについて解説

DX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉が頻繁に使われるようになり、数年が経ちました。
コロナ禍で注目が一気に高まり、多くの企業がDX実現に向けてさまざまな取り組みを加速させています。今回は、DX(デジタルトランスフォーメーション)の意味とメリットと導入ステップについて解説いたします。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは

DX(デジタルトランスフォーメーション)は、2004年に、当時スウェーデンのウメオ大学教授だったエリック・ストルターマン氏が論文の中で提唱した言葉です。
情報技術を活用して生活面によりよい変化を起こすというものでした。 日本政府は、DX(デジタルトランスフォーメーション)を以下のように定義しています。

企業が外部エコシステム(顧客、市場)の劇的な変化に対応しつつ、内部エコシステム(組織、文化、従業員)の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること

このようにDX(デジタルトランスフォーメーション)は、新たな価値の創出と社会やビジネスの仕組みを改革し、生活の質を向上させる考え方です。

参照:「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」(令和2年7月17日閣議決定)

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは

DXのメリットと導入ステップ

まず、DXを導入する際に必要なものには、資金と人材と戦略があります。
なかでも、IT設備に投資する資金が乏しい場合、二の足を踏んでしまう企業も多いようです。
DX白書2023の、アンケート調査「2021年度単体売上高別DX取組状況」では、1,000億円以上売上がある企業では約9割(全社で対応、一部部門で対応、個別で対応含む)がすでにDXに取り組んでいるのに対し、50億円未満の企業では約6割がDXを行なっていない結果となりました。
中小企業がDXに取り組むには予算や人材不足が課題となりますが、その課題を克服しDXをうまく活用すれば、投資以上のリターンやメリットを得ることが可能です。
それでは、DXにはどんなメリットがあるのでしょうか。

DXの主なメリットには

  • 生産性の向上
  • ヒューマンエラーの解消
  • 人材不足の解消
  • 業務プロセスの効率化
  • コスト削減
  • 働き方改革の実現
  • 新規ビジネス・サービスの創出
  • 旧式のシステムの刷新 など

があります。

DXの主なメリットには

さらに、経済産業省では、企業の成長や売上上昇につながるデジタル投資を後押しするために、産業界に向けてDX推進施策をおこなっています。
一例としては、DXレベルに応じて優良企業向けの施策を提供したり、「DX(デジタルトランスフォーメーション)投資促進税制」で税額控除を受けることができるなどです。
グローバル化や市場変化の激しい時代において、必要な支援を受けながら企業の競争力強化と存続のために、DXで変革を起こすことが重要です。

※参照:独立行政法人情報処理推進機構,DX白書2023  ,2023年3月16日

導入ステップ

では、DXはどのように導入したらいいのでしょうか。
具体的な進め方のステップは、主に以下の6つです。

  1. 目的を明確にし、目標を設定する
  2. 現状分析から課題を把握
  3. 事業戦略とロードマップの策定
  4. DX人材の確保と社内体制の構築
  5. 実行
  6. PDCAを回し、改革をさらに推進する
導入ステップ

なにをどう始めたらいいか分からない中で、上記のステップを実行することは困難が伴います。
DX体制を整え、企業文化を醸成し、自社の社員でDXをリードしてPDCAを回すには時間がかかるうえ、失敗のリスクもありえます。
そのため、DXを成功させるために、最初はノウハウと技術を持つ経験値の高いプロ人材を活用することをお勧めします。

エッジワークのプロ人材 【案件例】

DXで活躍するスキルの高いプロ人材が多数登録しているエッジワークでは、ご依頼内容に合わせ厳選したチームを編成いたします。

DXエンジニア【設計、実装、クラウドの知識】

社内DXエンジニア

統合基盤の企画/開発/運営。既存システムの維持/運営。社内DXの企画/提案。既存システムのマイグレーション。

事業拡大推進

先端デジタル技術に関する調査、及び社内関連部門への情報提供。デジタル技術を用いたPoCの実施。

DX推進事業

PoCから参画し、その後の本格導入(要件定義、設計、開発、テスト、リリースなどの一連フェーズ)まで対応。

DXコンサルタント【ビジネス設計、開発知識、マネジメントスキル】

コンサルファーム支援

人事領域におけるDX推進ならびに生産性改善支援。グランドデザイン策定などの基幹システム刷新プロジェクト支援。

DX実行推進支援

クライアントに対するデジタル戦略立案、デジタルトランスフォーメーション実行支援などのコンサルティング業務。

IT化構想支援

プロジェクトの提案書作成。ITロードマップの構想策定。プロジェクト管理、クライアントとの合意形成、マネジメント業務。

DXプロデューサー【戦略立案、マネジメントスキル、推進力】

DX戦略立案

DX導入計画、設計、実行のプロダクトマネジメント。プロジェクトゴールを策定しビジネスゴール設定。

事業デジタル変革支援

事業のデジタル変革における企画ディレクション。DX実現・プロダクト開発に向けた調査と分析。

DXプロデュース

戦略に基づいたシステム・ソリューションの調査、提案、要件定義。DX推進チームのプロデューサーとして業務推進。

Salesforceエンジニア【プログラミングスキル、開発、コミュニケーションスキル】

アプリ開発支援

Salesforceをプラットフォームとしたアプリ開発。案件の要件定義、設計、開発。顧客折衝。

IT戦略支援

Salesforceの運用・保守。業務フロー策定支援。BIツールを用いたSalesforceデータの解析業務。

Salesforce開発支援

Salesforceと連携している外部システム開発業務。業務拡大、改善の提案、プロジェクト折衝・管理。

MAツール担当者【分析力、データマネジメント、設計力】

MAツールの運用

MAツールを活用した、メール配信やアプリPUSH配信設定。データ分析に基づく、施策の企画と改善提案。

顧客接点最適化支援

営業プロセス改善のための問題発見、課題の設定、解決策の実行。リピート促進、休眠会員の掘り起こし。

MAツール導入推進

MAツールの導入と運用。価値あるデータ蓄積のため、顧客DBの設計。顧客の優良化。データ抽出、売上集計作業。

CRM担当者【分析力、企画力、ライティングスキル】

マーケティング施策支援

会員データに基づく分析による数値的な考察および改善施策の実行。分析結果に基づくコンテンツ企画。

コミュニケーション改善施策

LINEやメルマガなどの企画立案。顧客満足度を向上させるための施策立案~実行。会員顧客のマネジメント全般。

ナーチャリング支援

見込み顧客の育成〜商談〜成約へのシナリオ設計〜実行〜改善。各種施策の実行に必要なデータの抽出及び分析。

ご発注までの流れ

1お問い合わせ

サイト上のフォーム、よりお問い合わせください。

オンラインMTGやお電話にて、サービスの詳細をご案内します。

プロ人材の活用方法や報酬単価の目安などお気軽にご質問ください。

2要件の整理

課題やチーム状況、想定するタスクをお伺いしたうえで、依頼内容を整理します。

作業場所(常駐 or 在宅/リモート)、稼働時間、人数などの条件もヒアリングいたします。

必須スキル・経験などについてご要望があれば弊社スタッフまでお伝えください。

3ご提案

ご依頼の内容にマッチする形でプロ人材の活用方法やチーム編成を提案します。

チームへの参加を想定するプロ人材の職務経歴やスキルを記載したレジュメを送付しますので、商談を行うかの判断をおねがいします。

要望に当てはまるプロ人材がすぐに見つからない際は、メディアに案件情報を掲載し、対応可能な方の募集を行います。

4商談

提案内容にご興味を頂けましたら、プロ人材を含めた商談を実施します。

お客様からは事業内容や課題をお話しいただき、プロ人材からは得意な業務やこれまでの経歴・スキルを説明します。

プロ人材との商談は無料です。依頼内容の調整やすり合わせを都度おこない、マッチングの精度を向上していきます。

5オファー

チームへの参加を依頼したい場合は、作業内容や報酬金額などの詳細を調整し、オファーを頂きます。

お客様とプロ人材の双方がプロジェクト内容に合意し、チームを編成する契約の締結について了承を得た場合は発注手続きをおこないます。

プロ人材がオファーに了承しない場合は、発注とはなりませんのでご注意ください。

6ご発注

プロ人材がお客様のチームに参加するオファーに合意した際は、依頼内容を書面にし、発注の手続きをおこないます。

ご注文の契約内容に従ってプロジェクト内での作業を実施します。

プロ人材が業務委託による支援を開始した後も弊社運用チームによるサポートは継続しますのでご安心ください。

料金・費用や事例についてなど、お気軽にお問い合わせください。